会社で働いている従業員に対し、日頃からの貢献を労ったりさらなるモチベーションの向上を促すほか、昨今重要視されているワークライフバランスを保つために福利厚生の充実は必須です。これまでも保養施設を利用する際の補助金を支給したり、クーポンを配布するなどの施策が行われていましたが、もしも従業員の中にゴルフ好きの方が多いなら、法人向けのゴルフ会員権を取得して福利厚生として提供するのもおすすめです。法人名義で登録することで所属している関係者が利用することが可能で、カントリークラブでのゴルフコースはもちろんのこと、クラブハウスのロッカールームやサウナ、レストラン、ラウンジなど優先予約や優先利用ができます。企業の場合はゴルフ会員権の取得に必要だった経費や維持管理費を経費として計上することができ、税制の優遇を受けられるのもメリットです。
普段はお仕事のみの関係にしか過ぎない間柄であっても、法人向けのゴルフ会員権で共にコースをラウンドすればプレイを楽しみながらゴルフ談義にも花が咲き、コミュニケーションを深めることができます。時には合間にお仕事の話をして、これまでに無かったイノベーションを創出するきっかけになることも少なくありません。何よりゴルフそのものを楽しんでもらい、明日への活力を手に入れたなら、再びお仕事に戻った時には高いモチベーションで臨んでもらえることが期待できます。法人向けのゴルフ会員権で福利厚生を提供すれば、様々な恩恵を受けることが可能です。